不妊治療に対する助成制度は拡充されましたが、それでも高額であることに変わりはありません。
そんな不妊治療の費用に備えて民間の医療保険の利用を検討する人もいると思います。
そこで今回は、不妊治療に対する保障がある民間の医療保険についてお伝えします。
不妊治療に備える保険とは？
「不妊治療に備える保険」と言いますが、実は不妊治療に特化した保険商品はありません。
現在販売されているのは、病気やケガに備える医療保険に不妊治療への保障をプラスしたものです。
給付金の金額や受け取れる回数に違いはありますが、特定不妊治療（体外受精・顕微授精）のために採卵または胚移植を行ったときに給付金を受け取れるものが主流です。
商品をいくつか見てみましょう。
不妊治療に対する保障がある民間の保険の例
日本生命のChouChou!は、不妊治療に対する給付金の金額、回数が充実しているのが特徴です。
満期時に生存していた場合には所定の満期一時金が受け取れます。
ただし、満期一時金は払い込んだ保険料の合計額を必ず下回る点には注意が必要です。
三井住友海上あいおい生命の新医療保険Aプレミアも不妊治療に対する給付の回数が多い商品です。
満期時に生存していた場合には所定の満期一時金が受け取れます。
ただし、満期一時金は払い込んだ保険料の合計額を必ず下回ります。
アクサ生命のスマート・ケアは、男性の不妊治療に対しても保障が受けられる点が特徴です。
給付は1回のみで、金額も基本給付金額の5倍ですが、基本契約に含まれており特約を付ける必要はありません。
はなさく生命のはなさく医療は、1回のみですが女性疾病入院給付日額の10倍の額を受け取れます。
保険契約時の注意点
これらの保険の契約を検討している場合には注意点があります。
それは、不妊治療への給付を受けられるのは、保険契約から2年経過後からという点です。
保険は本来、「起こるかどうかわからないけれど、それが起こったときに経済的に困る」ということに対して、契約者みんなでカバーし合う商品です。
しかし不妊治療は、その他の病気やケガ、事故などと違い、本人が治療を受けたいと思って受けるものです。
そのため、公平性などの観点からこのように保障開始位までに2年という期間を定めている商品が多いのです。
また、保険の契約時には健康状態などを告知する必要があります。
例えば、小さな子宮筋腫が見つかり経過観察をしているという場合などは、特に手術などをしていなくても、場合によっては不妊治療や妊娠・出産に対する保障に制限が付く場合があります。
さらに、正しく告知をしなかった場合には告知義務違反となり、給付金が支払われなかったり、保険契約を解除されたりしてしまいます。
そういったことにならによう、気になることがあれば事前に保険会社に確認を取るようにしましょう。
不妊治療の費用への備え方
不妊治療に対する保障は契約から2年経過しないと受けられないため、給付を期待するのであれば早めに検討する必要があります。
結婚前や結婚後間もなくで、すぐに不妊治療を開始することは考えていないけれど、将来的に必要があれば不妊治療を受けることも考えているというような場合は、保険の新規加入や見直しと合わせて不妊治療に対する保障がある保険を選択肢に入れてもいいでしょう。
その場合も、不妊治療への保障をメインには考えず、本来必要だと考える保障を見極めた上で、条件が合えば不妊治療への保障を上乗せするようにしましょう。
支払う保険料と受け取れると想定される給付金のバランスも見ておくといいでしょう。
ただし、給付金が受け取れるのは治療費の支払いが終わって保険会社に請求してからです。保険だけに頼るのではなく、貯蓄などと合わせて資金を準備しましょう。
一方、すでに不妊治療を始めようと考えている場合、不妊治療への保険の保障の開始を待って治療を先延ばしにすることは賢明とは言えません。
不妊治療は早く始めることが重要です。すでに治療を検討している場合には、保険契約にはこだわらず、貯蓄やボーナス、国の「不妊に悩む方への特定治療支援事業」からの助成金などを活用しながら治療を進めるといいでしょう。
お住まいの自治体や勤務先に独自の助成制度がないかも確認し、費用負担を減らしながら治療に臨みましょう。
宮野 真弓
ファイナンシャル・プランナー
（1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®認定者）
“妊活・不妊治療のお金専門家”である「FPオフィスみのりあ」代表。不妊治療（体外受精）により3人の男児を出産。「妊活・妊娠・出産・育児をハンデにしない社会の実現」を目標に独立。自身の経験を元に、妊活中や育児中の人に向けた講演や執筆、個別相談に注力する。
