体外受精・顕微授精の段階で読む解説

保険診療の部分は全国共通の診療報酬で決まり、窓口では原則3割を支払います。先進医療や保険の対象外の検査・薬を組み合わせると、その部分は全額自費です。

高額療養費制度で、1か月の保険診療の自己負担が上限額を超えた分が払い戻されます。上限額は年齢と所得で決まり、加入している健康保険の窓口で確認できます。

こども家庭庁によると、2022年4月から、生殖補助医療は採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療が保険の対象です。女性の年齢と回数の条件があります。保険診療をしていない医療機関もあるため、受診先で確かめてください。

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、採卵時などの痛みは昔に比べれば改善されたものの、女性には大きな負担になるとされています。痛みへの対応は資料に書かれていないため、医師に相談してください。

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、1回の体外受精で採卵までの通院は3、4回とされています。これに胚移植の日が加わります。進め方は人によって違うため、医療機関で確かめてください。

治療を始める日に女性が43歳未満であることを条件としています。回数は、40歳未満は1子ごとに通算6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに通算3回までです（こども家庭庁）。年齢は、初めての胚移植に向けた治療計画を作った日の年齢で見ます。