検査と治療・体外受精・顕微授精

採卵とは：流れ・痛み・保険の扱い

最終確認日 2026-10-17（制度は変わることがあります。出典で最新の情報をご確認ください）

出典の一覧（5件）

採卵は、体外受精や顕微授精のために、卵巣から卵子を取り出す手順です。こども家庭庁によると、2022年4月から、採卵から胚移植までの基本的な治療は保険の対象になりました。保険で受けるには、女性の年齢と回数の条件があります。

この記事は、体外受精や顕微授精を考え始めた人に向けたものです。

採卵とは

体外受精では、卵子を体の外に取り出します。そして精子と受精させます。受精してできた胚を、子宮に戻します。採卵は、この流れの最初の大きな手順です。

こども家庭庁のサイトでは、生殖補助医療（ART）は、一般に体外受精と顕微授精、それに伴う凍結した胚を使った移植を指すと説明されています。採卵は、体外受精でも顕微授精でも行います。

全体の流れは体外受精とはで、受精の方法の違いは顕微授精とはでまとめています。

採卵の流れ

こども家庭庁のサイトにある専門医の解説などをもとに、順番に並べます。細かな進め方は、医療機関や体の状態で変わります。

順番	すること
1	医師から治療計画（治療の内容や流れ）の説明を受ける。本人とパートナーが同意書などを出す
2	卵巣を刺激して卵胞を育てる（自然周期で行う方法もある）
3	採卵する
4	卵子と精子を合わせて受精させ、胚を育てる
5	胚を子宮に移植する

通院の回数について、こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、1回の体外受精で採卵までが3、4回とされています。これに胚移植の日が加わります。1回で受精できなければ、もう一度採卵や胚移植のための通院をすることになります。

通院が増えると、仕事との調整が必要になることもあります。不妊治療と仕事の両立もあわせて読んでみてください。

卵巣の刺激は2つのやり方がある

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、採卵の方法として次の2つが紹介されています。

やり方	内容
調節卵巣刺激法	排卵誘発剤で卵巣を刺激し、卵胞を複数育ててから採卵する
自然周期	自然の周期で、1個の卵胞から採卵する

卵胞が1つだと、卵子を採れない場合があります。また、採卵の回数が多くなると、女性の負担になります。こうした理由から、調節卵巣刺激法を用いることが多いようだ、と説明されています。

どちらのやり方が合うかは、人によって違います。医師と相談して決めてください。

採卵の痛みと体への負担

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、採卵時などの痛みや、薬を飲むことに伴う影響は、昔に比べれば改善されたとされています。それでも、女性には大きな負担になるとも書かれています。

痛みの感じ方や、痛みへの対応のしかたは、この資料には書かれていません。気になることは、治療計画の説明を受けるとき、医師に聞いてみてください。

卵子が採れないこともある

同じ解説では、卵子を採取できない場合があることにふれています。妊娠しても流産になる場合もあります。そのため、出産に至る割合は、胚移植あたりの妊娠率より低くなるとされています。

採卵をしても、妊娠が約束されるわけではありません。

保険の扱い

こども家庭庁によると、2022年4月から、生殖補助医療は採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療が保険の対象です。

窓口での負担は、原則3割です（こども家庭庁）。
患者の状態に応じて追加で行う治療のうち、先進医療に位置づけられたものは、保険診療と組み合わせて受けられます。くわしくは先進医療と不妊治療へ。
法律上の夫婦だけでなく、事実婚のカップルも保険の対象です（こども家庭庁）。
保険診療をしていない医療機関もあります。受診する医療機関に確かめてください。

保険の年齢と回数の条件

こども家庭庁の資料にある条件です。書き方は不妊治療の保険適用とそろえています。

条件	内容
年齢	治療を始める日に、女性の年齢が43歳未満
回数（40歳未満）	1子ごとに通算6回まで
回数（40歳以上43歳未満）	1子ごとに通算3回まで

回数の上限を決める年齢は、初めての胚移植に向けた治療計画を作った日の年齢です。出産した場合や、妊娠12週以降に死産となった場合は、次の子のための治療を始める日の年齢で、さらに6回または3回まで受けられます（こども家庭庁）。

この条件は、胚移植に向けた治療計画を基準にしています。数え方のくわしいことは、不妊治療の保険適用と、受診する医療機関で確かめてください。

費用の考え方

保険で受ける採卵は、窓口での負担が原則3割です。1か月に医療機関や薬局の窓口で払った額が上限額を超えたとき、その超えた分を支給する高額療養費制度があります（こども家庭庁）。くわしくは不妊治療の費用の目安へ。

東京都に住んでいる人は、都の助成も確かめてください。東京都福祉局によると、令和8年4月1日以降に始めた治療は、保険診療の生殖補助医療と、あわせて行った先進医療の費用が対象です。上限は1回の治療につき15万円です。高額療養費などが支給された場合は、その額を差し引いて助成されます。申請の受付は令和8年10月1日からです。くわしくは不妊治療の助成（東京都）へ。

国税庁は、医師による診療などの対価として払う不妊症の治療費は、医療費控除の対象になるとしています。不妊治療の医療費控除もあわせて読んでみてください。

採卵のあとの流れ

採った卵子は、精子と合わせて受精させます。受精のさせ方には、体外受精と顕微授精があります。顕微授精は、顕微鏡を見ながら精子を卵子に入れる方法です。

育った胚は、子宮に移植します。凍結せずにそのまま戻す方法（新鮮胚移植）と、一度凍結した胚をとかして戻す方法（融解胚移植）があります。こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、移植する胚は原則1個です。新鮮胚移植をした場合も、残った胚は凍結保存するとされています。

精子を採るのが難しい場合の手術も保険の対象です。男性不妊とはで説明しています。

まとめ

採卵は、体外受精・顕微授精の最初の大きな手順です。保険で受けられ、年齢と回数の条件があります。痛みや負担、刺激のやり方、費用は、人によって違います。判断は医師に相談してください。

よくある質問

採卵は保険で受けられますか？

こども家庭庁によると、2022年4月から、生殖補助医療は採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療が保険の対象です。女性の年齢と回数の条件があります。保険診療をしていない医療機関もあるため、受診先で確かめてください。

採卵は痛いですか？

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、採卵時などの痛みは昔に比べれば改善されたものの、女性には大きな負担になるとされています。痛みへの対応は資料に書かれていないため、医師に相談してください。

採卵までに何回くらい通院しますか？

こども家庭庁のサイトの専門医の解説では、1回の体外受精で採卵までの通院は3、4回とされています。これに胚移植の日が加わります。進め方は人によって違うため、医療機関で確かめてください。

保険の年齢と回数の条件は？

治療を始める日に女性が43歳未満であることを条件としています。回数は、40歳未満は1子ごとに通算6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに通算3回までです（こども家庭庁）。年齢は、初めての胚移植に向けた治療計画を作った日の年齢で見ます。

事実婚でも保険で採卵を受けられますか？

こども家庭庁によると、法律上の夫婦だけでなく、事実婚のカップルも保険の対象です。治療を始めるときは、医師から治療計画の説明を受け、本人とパートナーが同意書などを出します。